AIDMAの法則:炎上商法は有効?(知的な小話53)

ここでは、日常会話で使える知的な小話と、実際の使用例を紹介します。

AIDMAの法則とは

AIDMAの法則とは、アメリカの作家サミュエル・ローランド・ホールによる、広告に対する消費者の心理プロセスを示した法則です。

「アイドマの法則」と読みます。

注意のA(Attention)、関心のI(Interest)、欲求のD(Desire)、記憶のM(Memory)、行動のA(Action)のそれぞれの頭文字からこの名前が付いています。

消費者がある商品を購入するためにはまず、Aで知ってもらい、次にIで関心を持ってもらう、そして、Dで欲しいと思ってもらい、さらに、Mで記憶してもらう、最後にAで実際に行動してもらうというプロセスを経ることが必要だということを示しています。

こうした顧客が商品を認知してから実際に購入するまでの流れを、カスタマージャーニーと呼びます。

どの企業も様々なメディアでCMを出し続けていますが、これはAIDMAの入り口である最初の「A:知ってもらう」に効果的な働きをするためでしょう。

AIDMAの法則と炎上商法

炎上商法とは、インターネット上で批判を浴びるような行為を意図的に行い、世間に注目されることで売上や知名度を伸ばそうとする手法を指します。

一般的に、批判を浴びることは避けるべきこととされますが、AIDMAの法則を考えると、炎上商法は有効であるかもしれません。

どれだけ良質なコンテンツを作っても、誰にも知られないことには、消費者の行動に繋がりません。

しかし、質の悪いコンテンツでも、炎上商法を利用して、知名度を上げれば、行動を起こす消費者の割合は少なくとも、そもそも認知している消費者の母数が多いため、行動を起こす消費者の数は多くなります。

例えば、良質なコンテンツは知っている人数が100人で、「A」→「I」→「D」→「M」→「A」のそれぞれのステップに進む割合を100%とし、悪質なコンテンツは炎上により8,000人が知っているものの、質が低いため50%の割合で、AIDMAのステップが進むとした場合、行動する人数の推移は以下のようになります。


このように、コンテンツの質は低くとも、認知している人数の母数が大きい方が、知名度の低い良質なコンテンツの場合よりも、最終的に行動を起こす人数は大きくなります。

見ての通り、炎上商法は宣伝費をかけることなく、容易に世間の注目を浴び、売上や知名度を向上させることができます。

しかし、このような虚構のマーケティングによって得た利益に意味はありません。

そうしたメリットは長続きしませんし、最終的にはコンテンツ自体に悪い印象を抱かれます。

本当の意味で良いものを提供したいのであれば、炎上商法というパンドラの箱に飛びつかず、良質なコンテンツを作ることで、徐々に知名度を上げていき、消費者に行動を起こしてもらうことが重要です。

日常会話での使用方法

「俺、クラスのマドンナの花子ちゃんに告白する!」

「まずはAIDMAの最初である知ってもらうところから始めな」

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