ここでは、日常会話で使える知的な小話と、実際の使用例を紹介します。
ＡＩＤＭＡの法則とは
ＡＩＤＭＡの法則とは、アメリカの作家サミュエル・ローランド・ホールによる、広告に対する消費者の心理プロセスを示した法則です。
「アイドマの法則」と読みます。
注意のＡ（Attention）、関心のＩ（Interest）、欲求のＤ（Desire）、記憶のＭ（Memory）、行動のＡ（Action）のそれぞれの頭文字からこの名前が付いています。
消費者がある商品を購入するためにはまず、Ａで知ってもらい、次にＩで関心を持ってもらう、そして、Ｄで欲しいと思ってもらい、さらに、Ｍで記憶してもらう、最後にＡで実際に行動してもらうというプロセスを経ることが必要だということを示しています。
こうした顧客が商品を認知してから実際に購入するまでの流れを、カスタマージャーニーと呼びます。
どの企業も様々なメディアでＣＭを出し続けていますが、これはＡＩＤＭＡの入り口である最初の「A：知ってもらう」に効果的な働きをするためでしょう。
ＡＩＤＭＡの法則と炎上商法
炎上商法とは、インターネット上で批判を浴びるような行為を意図的に行い、世間に注目されることで売上や知名度を伸ばそうとする手法を指します。
一般的に、批判を浴びることは避けるべきこととされますが、ＡＩＤＭＡの法則を考えると、炎上商法は有効であるかもしれません。
どれだけ良質なコンテンツを作っても、誰にも知られないことには、消費者の行動に繋がりません。
しかし、質の悪いコンテンツでも、炎上商法を利用して、知名度を上げれば、行動を起こす消費者の割合は少なくとも、そもそも認知している消費者の母数が多いため、行動を起こす消費者の数は多くなります。
例えば、良質なコンテンツは知っている人数が１００人で、「Ａ」→「Ｉ」→「Ｄ」→「Ｍ」→「Ａ」のそれぞれのステップに進む割合を１００％とし、悪質なコンテンツは炎上により８，０００人が知っているものの、質が低いため５０％の割合で、ＡＩＤＭＡのステップが進むとした場合、行動する人数の推移は以下のようになります。
このように、コンテンツの質は低くとも、認知している人数の母数が大きい方が、知名度の低い良質なコンテンツの場合よりも、最終的に行動を起こす人数は大きくなります。
見ての通り、炎上商法は宣伝費をかけることなく、容易に世間の注目を浴び、売上や知名度を向上させることができます。
しかし、このような虚構のマーケティングによって得た利益に意味はありません。
そうしたメリットは長続きしませんし、最終的にはコンテンツ自体に悪い印象を抱かれます。
本当の意味で良いものを提供したいのであれば、炎上商法というパンドラの箱に飛びつかず、良質なコンテンツを作ることで、徐々に知名度を上げていき、消費者に行動を起こしてもらうことが重要です。
日常会話での使用方法
「俺、クラスのマドンナの花子ちゃんに告白する！」
「まずはＡＩＤＭＡの最初である知ってもらうところから始めな」
本サイトで紹介している用語一覧は以下です。